再生医療現場レポート
エリア
埼玉県
APS療法は、変形性関節症の改善を期待できる再生医療です
ドクタープロフィール
群馬大学卒業。慶應義塾大学医学部 整形外科教室入室。
慶應大学病院、川崎市立川崎病院、さいたま市立病院等勤務を経て現在に至る。
資格:日本整形外科学会 専門医、日本リウマチ学会 専門医、日本整形外科学会 運動器リハビリテーション医、日本整形外科学会 認定スポーツ医、日本整形外科学会 認定リウマチ医、日本整形外科学会 認定脊椎脊髄病医
ドクタープロフィール
東京女子医科大学 医学部卒業。川崎市立川崎病院、東京医療センター、亀田総合病院勤務を経て現在に至る。
資格:日本人工関節学会評議員、日本股関節学会評議員、日本整形外科学会 専門医、日本リウマチ学会 専門医、日本整形外科学会 運動器リハビリテーション医、日本整形外科学会 認定スポーツ医、日本整形外科学会 認定リウマチ医
-
整形外科で受けられる再生医療の中に、自己血を使用して行うAPS(自己タンパク質溶液)療法という治療法があります。日頃からさまざまな患者さんの治療に取り組まれているさいたま協同病院の仁平高太郎先生と桑沢綾乃先生に、股関節や膝の痛みの原因からAPS療法まで詳しく伺いました。
整形外科ではどのような再生医療が受けられますか?自家培養軟骨移植術
仁平 整形外科で受けられる関節治療に対する再生医療は、保険適用になっているものとそうでないものがあります。保険適用になっているのは、患者さん自身の軟骨組織の一部を取り出して体外で培養し、軟骨が欠損している部分に移植して修復を期待する「自家軟骨培養移植」です。ただし、自家軟骨培養移植が保険適用になるのは、現在のところ、膝関節における外傷性軟骨欠損症か離断性骨軟骨炎に限られています。
一方、保険適用にはなっておらず、全額自己負担となるものの、手術をしない新しい治療として、「脂肪由来幹細胞移植」、「PRP療法、APS療法」という再生医療が整形外科で始まっています。脂肪由来幹細胞移植はご自身の脂肪組織を採取し、その中の体性幹細胞だけを培養して関節内に注射します。幹細胞に含まれる炎症を抑える効果が期待されるタンパク質などにより痛みの改善を目指す治療法です。なお、保険適応外の治療にかかる費用については、医療機関によって異なりますのでそれぞれの施設にご確認ください。PRP(多血小板血漿)療法、APS(自己タンパク質溶液)療法とは、どのような治療法ですか?仁平 PRP療法、APS療法ともに、患者さん自身の血液を利用して行う再生医療です。PRP療法は、患者さん自身の血液を採取し、遠心分離機にかけて、血液中にある血小板を含むPRPを取り出し、関節内に注射で注入します。血小板が持っている成長因子により、靭帯損傷や筋肉断裂のようなケガの治りを早める力が期待できると考えられています。
桑沢 APS療法は、患者さん自身の血液中から取り出したPRPに、さらに脱水・濃縮という工程を加えて、炎症を抑えるタンパク質や軟骨の健康を守る成長因子を高濃度に抽出したAPSを関節内に注射で注入する治療法です。現在では変形性関節症の治療に取り入れられています。
変形性関節症になると関節内に炎症性のタンパク質が生成され、炎症を引き起こし、関節が傷むことで痛みを生じます。言うなれば、関節内に火事が起きているような状態です。APS療法は次世代PRP療法とも呼ばれており、炎症を抑える効果が期待されています。燃えている関節内にAPSを投与すると火消し(炎症を抑える)されて、関節の痛みの改善が期待できるイメージです。APSが抽出される過程
APS療法は、だれでも受けられるのですか?変形性膝関節症の5段階
仁平 APS療法は、年齢や関節の状態にかかわらず受けることはできます。ただし、期待できる効果は、変形性関節症のステージによって異なる可能性があります。末期まで進行した症状にどのくらい効果が期待できるのか、あるいは疼痛を改善する効果がどのくらい持続するのかは、まだ長期データがなく、未知数の部分が大きいのです。ただ、知っておいていただきたいのは、APS療法で軟骨が再生したり、関節が若返ったりするわけではないということです。すぐに効くという即効性もありません。
桑沢 これまでに治療を受けられた患者さんに対して実施した、国際基準に則って作成したアンケートの結果では、股関節については6割くらい、膝については7割くらいの方が改善を実感されていますが、効果には個人差があるようです。APS療法は日本では2018年8月に始まったばかりの新しい治療法ですので、どのような状態の方にどのような効果が得られるのかなどの詳しいデータが、これから揃ってくることが期待されます。再生医療は、安全な治療なのですか?桑沢 再生医療は、厚生労働省が定める再生医療法(再生医療等の安全性の確保等に関する法律)により、リスクに応じて1種、2種、3種と3段階に分けられています。2014年からは、他の再生医療と同様にPRP療法も再生医療法のもとで行わなければならなくなりました。そのため現在では、PRP療法(3種(リスクの低いもの))、APS療法(2種(中リスク))ともに厚生労働省への届出が必要です。
さらに、血液からPRPやAPSを採取する際のキットについて、現在国内にはさまざまな種類があります。その中には薬機法(医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律)に基づいた申請が承認されているものもあれば、そうでないものもあります。どのようなものを治療に使用するのか不安な方は、治療を受けようと思っている医療施設の医師に確認してみることをお勧めします。
PRP療法、APS療法は、患者さん自身の血液を使い、人間が持っている自然に治そうとする力、再生力を利用する治療ですから、副作用のリスクはほとんどないと考えて良いと思います。
この記事が気に入ったら
いいね ! しよう▲PageTop